Vol.03 ポスト大震災。いま、自分たちにできること

「約2年半」。これは成人が矯正歯科治療のブレース（矯正装置）を装着する平均的な期間です。人生の中ではわずかな期間ですが、この間に転勤や進学、結婚など、治療開始時には思いもしなかった転機を迎え、やむを得ず通院先を変えねばならない場合があるかもしれません。そんなとき、新しい土地で治療先を探すのは大変なもの。ましてや今回のような災害によって、住み慣れた場所を離れなければならないとなると、なおさら転医先探しが負担になるのではないでしょうか。
日本臨床矯正歯科医会（以下、矯正歯科医会）では、そうした状況に備え、転居などで通院先が変わっても患者さんが安心して治療を継続できるよう、2006年に独自の「転医システム」を構築しました。その転医システムとは、北海道から沖縄まで全国約500名におよぶ会員（矯正歯科医）ネットワークを生かし、主治医が患者さんの転居先にできるだけ近い、信頼できる矯正歯科専門開業医を紹介するというもの。その際、治療費の過不足についても同会の取り決めに沿って精算されます。
「本来、治療計画や治療方針、料金システムは先生によって異なります。ですから、途中で別のクリニックに変わるのは避けられるなら避けた方がいい。ただし、有事の際にはそんなことは言っていられません。実際、今回の震災では、うちから他県のクリニックに10数名の患者さんが転医しました」
と話すのは、福島県で開業する清水義之先生。
清水先生は、進学や就職などで毎春3～4人の転医はあるものの、ここまで一気にというのは初めてだとした上で、
「それでも会員同士のコンセンサスがあらかじめとれていたことで、新しいクリニックへの引き継ぎはスムーズに進みました。どんなときでも患者さんに安心を提供できるネットワークがあるのは、やはり重要だと実感しましたね」
と語ります。
矯正歯科医会では、転移システムを整備するとともに、北海道、東北、北関東…と、全国を13支部に分け、各支部の会員同士が親睦を深めることにも注力。会員同士が日頃から交流をもつことで、「万が一」の際、互いに助け合える関係づくりを行ってきました。こうした地道な取り組みが、今回の震災で力を発揮したのです。
次のページでは、ネットワークを生かした被災地支援の実際をご紹介します。